今回は、お金持ちが「東京で働く」本当の理由について、わかりやすく解説します。


・今の仕事の給与に不満がある方
・東京での暮らしに不安がある方
・将来、結婚や子育てを考えている方


最後までチェックしておくことをオススメします。


私も地方から東京へ上京した1人ですが、地方に住む方から
「東京は物価が高いし、生活面とかキツくないの？」
と言われることがよくあります。


ですが、実際のところは東京の方がキャリアの選択肢も多く、優遇されている制度も多いため、東京での生活に満足している方も多いのが現状です。さらに成功している人の多くは東京にいることも事実です。


今回の記事では、これから東京での働き方を充実させて、豊かな暮らしを手に入れるための方法を紹介します。

1.地方から東京へ転職する時に使える補助金や支援制度

①東京都の「移住支援事業」

この制度は、地方から東京に移住する際に特定の条件を満たすことで移住支援金を受け取れる制度です。主な内容は以下の通りです。

 • 対象地域

移住元が「東京圏外」（東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県を除く地域）である必要があります。移住先は東京圏でも特定の地域に限られ、主に多摩地域などが対象になります。

 • 支援金額

単身で移住する場合は60万円、世帯で移住する場合は100万円の支援金が受け取れます。

 • 就業要件

移住先での就業先が、東京都が指定した「移住支援事業対象企業」であることが条件です。この対象企業に就業する場合のみ、移住支援金が支給されます。

 • 起業支援

起業を考えている場合も支援金を申請できますが、起業するビジネスが東京都の認定を受けた計画である必要があります。

②「地方創生推進事業」

地方創生の一環として、移住者をサポートする制度が全国各地にあります。東京都の場合も、この事業を活用して地方からの移住者を受け入れるための支援が提供されています。

 • 移住後のコミュニティ支援

地域貢献活動（例えば、地域おこし協力隊やボランティアなど）に参加することで、住居費や生活費の補助を受けることが可能です。

 • 事業立ち上げ支援

地方創生に寄与する起業や事業拡大の際に、補助金や資金援助が提供されます。例えば、地元産業の振興や観光業の活性化に寄与するビジネスを始める場合などに支援が受けられます。

③住宅取得・賃貸に関する助成金

東京都には、住宅関連の補助金制度がいくつかあります。移住者を対象にした助成金や、若年世代向けの賃貸住宅補助などがあります。

 • 賃貸住宅の補助

指定された賃貸物件に住むことで、月額の家賃補助が受けられる場合があります。例えば、若者や子育て世代を対象に、家賃の一部を東京都が補助してくれる制度があります。

 • 住宅取得補助

自宅を購入する場合、特定の条件を満たすことで住宅ローンに対する補助や、購入時の費用に対する補助が受けられることもあります。これらの制度は、具体的な対象地域や物件条件、年齢制限などがあるため、各自治体や不動産業者を通じての確認が必要です。

④東京都の起業支援制度

東京都は、特に新しいビジネスやスタートアップを支援するための制度が充実しています。以下のような支援が考えられます。

 • 創業支援事業：東京都の「TOKYO創業ステーション」などでは、起業に関する無料相談、ビジネスプラン作成支援、ファイナンスの相談など、幅広い支援が受けられます。地方から移住して起業を考えている方にも有効です。

 • 補助金・助成金

東京都では、IT、環境、ヘルスケア分野など、特定の業種に対する補助金制度があり、一定の条件を満たすと起業に必要な初期費用や設備投資に対する補助金が支給されます。

 • 融資制度

東京都中小企業振興公社や都内の金融機関と連携した融資制度があり、移住後に事業を拡大するための資金を低金利で借りることができる場合があります。

これらの支援制度を活用することで、地方から東京都への移住や生活スタートがよりスムーズになるでしょう。

2.地方vs東京【住まい編】

一人暮らしを始める際、家賃をいくらにすべきか迷う人は多いです。一般的に「手取り収入の3割以内」が目安とされますが、住む場所によって家賃の相場は大きく異なります。

では、東京と地方では家賃にどのくらい差があるか知っていますか？東京と地方の家賃相場を比較し、その違いについて説明します。

1人暮らしの家賃(東京と全国の平均)


まず、日本全体での一人暮らしの家賃の平均はどれくらいでしょう？総務省のデータによると、賃貸物件に一人で暮らす場合、全国平均の家賃は54,406円です。

【東京の家賃相場】

2023年のデータでは、東京都23区内で最も家賃が高いのは港区の113,400円、最も安いのは葛飾区の64,600円でした。いずれも全国平均を上回っており、特に高額な区では平均の2倍近くの家賃になります。

一方で、東京都内でも多摩エリアや八王子市などでは5万円前後の家賃相場となっており、全国平均と同程度で住むことができる地域もあります。

【地方での家賃相場】

地方に目を向けると、2023年のデータによれば、全国平均は50,800円。東京都の平均家賃は67,878円で、全国平均と比べて17,000円ほど高いです。地方の中でも、最も家賃が安いのは鳥取県で37,506円。東京都と鳥取県の家賃差は3万円ほどで、このように地域によって家賃の違いは非常に大きいです。

「家賃の適正額ってどれぐらいか気になりませんか？」


一般的に家賃は手取り収入の3割以内に抑えるのが良いとされていますが、地域の家賃相場や生活スタイルによって考える必要があります。

・地方に住む場合は、家賃が比較的安いため、手取りの3割以下に抑えやすい
・都心部の場合、家賃が高いため、手取りの3割以内に収めると物件の選択肢が少なくなる

また、貯金をしたい人や趣味にお金を使いたい人は、家賃をさらに低めに設定する必要があるでしょう。理想としては手取りの2.5割程度に抑えることで、生活に余裕を持たせることができます。

(東京で家賃を下げる方法)


住宅手当


会社によっては住宅手当が支給される場合もあります。これは家賃の一部を会社が補助してくれる制度で、首都圏の企業に多く見られます。住宅手当があると、実質的な家賃負担が軽くなるため、支給条件を確認してから家賃を検討すると良いでしょう。

○上京を機に転職するのであればこの「住宅手当」はキーポイントになります。

家賃は総合的に考えよう。家賃は、住む地域の相場だけでなく、自分の収入や生活スタイルを考慮して決めることが大切です。



東京などの都市部では、手取り収入の3割以内で住める物件を探すのが難しいこともあります。逆に、地方では家賃を抑えやすいので、余裕を持った生活がしやすいです。地域の相場を調べ、自分のライフスタイルに合った家賃設定を心がけましょう。

東京には無限の可能性が広がっており、夢を追いかける場所としての未来が待っているのではないでしょうか。多様な文化と活気あふれる街で新しい自分に出会えるチャンスがあり、1人暮らしでも手取り収入の3割以内で快適な生活が実現可能です。

エリアによって家賃が調整できるため、自分に合った場所で新生活をスタートでき、刺激的な日々と豊かな経験が待っています。今こそ、東京で自分の未来を描く時ですよ！雇用保険に加入していた期間が短すぎる場合は、受給対象にならない場合があります。

3.東京節約術

東京での生活を節約するための各項目について、具体的な方法やポイントを詳しく解説します。



①家賃を抑える

 ・エリア選び

・都心から離れた地域や、交通の便が良い郊外（例：多摩地域や八王子市）を検討します。家賃は安くても、通勤時間が短縮される場合もあります。

 ・駅から徒歩15分ほどの場所に住むと、家賃が抑えられることが多いです。バスを利用することも選択肢に入れましょう。

 ・シェアハウスやルームシェア
シェアハウスは家賃を抑えられるだけでなく、共用のキッチンやリビングがあり、友人もできやすいです。


ルームシェアでは、一部屋を複数人で利用することで、家賃負担を軽減できます。友人とのシェアや、SNSを利用して募集する方法もあります。

②食費を節約

 ・自炊を心がける


週末にまとめて食材を購入し、平日に必要な分だけを使い切ることを目指します。作り置きや冷凍保存を活用することで、無駄を減らします。

 ・簡単なレシピを活用し、手間を省くことで自炊のハードルを下げることができます。

 ・安いスーパーや市場を利用

 ・地元のディスカウントストア（例：オオゼキ、ライフなど）や、

　直売所、農家市場を利用することで、新鮮で安い食材を手に入れることができます。

 ・特売日やタイムセールを利用することも、食費を抑えるポイントです。

③公共交通機関を活用

・定期券の購入


通勤や通学で同じ路線を頻繁に利用するなら、定期券を購入することで大幅に交通費を節約できます。通学定期券は学生割引が適用される場合もあります。

・各社の乗り放題パスも活用することで、特定のエリアで移動が多い時に便利です。

・徒歩や自転車利用


短距離の移動は徒歩や自転車を選ぶことで、交通費を削減できるだけでなく、健康にも良い影響があります。

 • 自転車を購入する際は、折りたたみ式のものを選ぶと、電車での移動にも便利です。

④光熱費の見直し

・エコ家電を使用


省エネ性能の高い家電（例：冷蔵庫、洗濯機、エアコン）を選ぶことで、電気代を抑えられます。購入時にはエネルギー効率の良い製品を選びましょう。

・LED電球に変更することで、電気代の節約が期待できます。

・無駄遣いを減らす:・不要な電化製品はコンセントを抜く、エアコンの温度設定を適正にするなど、日常生活で簡単にできる工夫を行いましょう。

 • 使っていない部屋の電気を消す、シャワーの時間を短縮するなど、生活習慣の見直しも重要です。

⑤お得なイベントやサービスを利用

・無料イベントや観光スポット


東京では多くの無料イベント（文化祭、アート展など）や、公共の公園、博物館が存在します。事前に情報を集めて、積極的に参加しましょう。例として、上野公園や代々木公園など、自然を楽しめる場所も多くあります。

・クーポンや割引サービス


食事やアクティビティで使えるクーポンを利用することで、出費を抑えられます。クーポンアプリや、食事サイトの割引情報をチェックしましょう。

・ポイントカードを活用し、定期的に通うお店でポイントを貯めることも効果的です。

⑥フリマやリサイクルショップの利用

・不要品の販売


不要な物をフリマアプリ（メルカリ、ラクマなど）で販売し、収入を得ることができます。物を売ることで整理整頓も促進されます。販売する際は、写真を丁寧に撮ることで売れやすくなります。

・リサイクルショップの利用


リサイクルショップやセカンドハンドショップで、必要なものを安く購入することができます。特に家具や衣服はお得に手に入れられることが多いです。

・セールや買取イベントを活用することで、さらにお得に利用できるチャンスがあります。

これらの節約術を実践することで、東京での生活をより快適に、かつ経済的に楽しむことができます。

自分に合った方法を見つけて、賢く生活費を抑えましょう！

職業訓練給付金は、職業訓練を受けることで再就職を目指す失業者を支援する制度です。



この制度は、失業保険を受け取れない場合や、再就職に向けて新たなスキルが必要な場合に利用されます。訓練期間中の生活費や交通費の一部が補助され、訓練受講者は安心して学習に集中することができます。



また、職業訓練はハローワークの指導のもと行われ、訓練終了後には新しいスキルを活かして再就職を目指します。職業訓練給付金を受けるためには、ハローワークでの事前申請が必要で、訓練を修了することで就職の機会が広がります。



【その他の制度】求職者支援資金融資


職業訓練給付金だけでは生活費が足りない人を対象に、低金利または無利子で生活資金を「借りられる」制度です。

職業訓練を受けながら生活費が厳しい場合に利用でき、一定の条件を満たすことで、融資が受けられます。返済の条件や利率は状況によって異なりますが、再就職後に返済を行う形です。



これらの制度を適切に活用することで、転職活動中や再就職に向けた準備期間中の生活費や訓練費用をサポートできるようになっています。

4.子育てに使える助成・給付制度

東京都の子育て支援は多岐にわたっており、助成金やサポート制度が充実しています。各項目についてさらに詳しく説明します。



①東京都特定不妊治療費助成



東京都では、体外受精や顕微授精といった高度生殖医療に関する経済的支援が提供されています。「先進医療」に該当する部分の自費負担分を軽減するため、助成金が支給されます。2023年度以降、対象となる治療費は増加し、家計の負担軽減に貢献しています。

• 対象者：東京都在住で、特定不妊治療を受ける方
• 助成額：最大25万円（年度ごとの上限がある）

②018サポート


「018サポート」は、18歳以下の子どもを持つ家庭に月額5,000円が支給される制度です。所得制限がなく、すべての家庭が対象です。この助成金は学費や育児に必要な費用の補填に役立てられます。

• 支給額：月額5,000円（年間6万円）
• 対象者：18歳以下の子どもを持つ東京都在住の世帯



③赤ちゃんファースト


東京都の「赤ちゃんファースト」事業では、妊娠届や出生届を提出した家庭に対し、国の助成金に上乗せして、最大10万円の育児用品やサービスが提供されます。具体的には、妊娠時に5万円、出産後にさらに5万円分が支給され、育児用品の購入やサービスの利用に充てることが可能です。

• 対象者：2023年4月1日以降に出産した方
• 支給額：妊娠時5万円、出産後10万円（東京都独自分を含む）



④ファミリー・サポート・センター


子どもの送迎や一時預かりが必要な保護者を支援するための地域密着型相互援助制度です。



提供会員と依頼会員のマッチングを行い、短時間の保育や送迎などのサポートを提供しています。預かりや送迎は、冠婚葬祭時や短期就労などにも利用可能です。



• 対象者：東京都在住の子育て世帯
• サービス内容：子どもの送迎、短期預かり、保育施設利用前後の一時保育など

2. 【医療関連の助成制度】

①マル乳・マル子・マル青


東京都の乳幼児医療費助成制度「マル乳」は、0歳から義務教育就学前までの子どもが対象で、医療費の自己負担分を大幅に軽減するものです。

義務教育就学児医療費助成制度「マル子」では、6歳から15歳までの子どもが対象です。
マル青」は、15歳から18歳までの高校生等を対象に、医療費の一部を助成します。



• 対象者：0歳から18歳までの子どもを養育する家庭
• 助成額：入院時の自己負担額全額、通院1回につき200円まで



②身体障害児の自立支援医療（育成医療）



身体に障害のある18歳未満の子どもが手術や療育によって、改善が見込まれる場合、その医療費を助成する制度です。



対象となる子どもは、医療保険適用後の自己負担額を助成され、経済的負担が軽減されます。



• 対象者：18歳未満の障害児
• 助成内容：医療保険適用後の自己負担分（1割）を助成

③未熟児の養育医療


出生時体重が2,000g以下、または健康上問題があり、特定の症状を持つ未熟児は入院が必要な場合、養育医療費が助成されます。医療機関の診断に基づき、保護者の収入に応じた負担が求められることもあります。



• 対象者：体重2,000g以下の未熟児、または特定の症状を持つ乳児
• 助成内容：入院にかかる医療費の助成

3. 【学校関連の支援制度】

①私立高校等の授業料支援



2024年度から、私立高校の授業料を48万4,000円まで助成する制度が開始されます。これにより、所得に関係なく、私立高校に通う生徒の保護者は、授業料の一部が助成されます。



• 対象者：私立高校に通う生徒の保護者
• 助成額：年間48万4,000円まで

②私立中学校等の授業料助成



2024年度から、私立中学校の授業料も年間10万円まで助成されるようになりました。
従来の所得制限が撤廃され、所得に関わらず対象となる家庭は大幅に増加しています。



• 対象者：私立中学校に通う生徒の保護者
• 助成額：年間10万円

③高等学校等就学支援金事業


都立高校や特別支援学校に在学する生徒を対象に、授業料相当額が助成される制度です。全日制、定時制、通信制の課程を問わず、最大48ヶ月まで授業料を支援します。


• 対象者：都立高校、特別支援学校に通う生徒
• 助成内容：授業料相当額の支援

4. 【企業や都の取り組み】


①こどもスマイルムーブメント


この取り組みは、企業やNPOなどが連携し、子どもたちを応援する活動を広げるための運動です。子どもが中心となる社会を目指し、イベントやプロジェクトが進められています。


ゴールデンウィークのイベントや、子育てに関する相談窓口の設置など、多彩な活動が行われています。

②働くパパママ育業応援奨励金


東京都内の企業が従業員に対し、男性の育児休業取得や、育児中の女性が働き続けるためのサポートを提供する場合、その企業に奨励金が支給されます。最大で410万円の奨励金が支給されることもあり、企業の育業促進を後押ししています。

5. 【生前からの支援】


①プレコンセプションケア

「プレコンセプションケア」は、将来的な妊娠を見据えた健康管理の促進を目指す取り組みです。セミナーや検査を通じて、若い世代に正しい知識を提供し、妊娠・出産に備えた生活習慣をサポートします。

②卵子凍結の助成


将来の妊娠機会を確保するため、卵子凍結にかかる費用が助成されます。東京都に在住し、18歳から39歳までの女性が対象で、年度ごとに最大20万円までの助成が受けられます。保管にかかる費用も補助されます。


※東京都では、不妊治療や育児支援、医療費の助成に加え、教育費や学校関連のサポートも充実しており、あらゆる子育て世帯が経済的に安心して暮らせるような取り組みが広がっています。


助成の多くは所得制限がなく、広範囲にわたる支援が提供されている点も特徴的です。

5.まとめ｜退職したらお金の支援制度を賢く活用しよう

会社を退職して、次の就職先が決まっていない時は、以下の手続きをしっかり行う必要があります。


5.最後に

上京を考える際や東京での生活を送る上で、各種補助金や支援制度の利用、地方と東京の住まいの違い、節約術を把握することは、生活を安定させる大きな手助けとなります。特に子育て中の方には、助成や給付制度を活用することで、安心して子育てに集中できる環境づくりが可能です。



これらの情報をしっかりと活用し、充実した生活を目指しましょう。もし何か不安や疑問があれば、気軽にご相談ください。あなたのサポートに全力でお応えします！

【退職後にやるべきこと】
• 健康保険の切り替え手続き
• 失業保険の受給申請
• 年金の変更手続き
• 住民税の支払い
※ 年内に再就職しない場合は確定申告の準備



退職後は多くの手続きを短期間で行わなければならないため、慌ただしくなりがちですが、それぞれの手続きには期限があるため、忘れないように早めに対応しましょう。

退職後に必要な手続きを事前に把握し、スムーズに進めるための計画を立てておくことが大切です。
今回紹介した制度をうまく活用すれば、失業中のお金の不安が解消できます。

少しでも不安な部分を解消することで、スキルアップや転職活動に集中して取り組むことができます。

(プロフィール)
キドリオ。福岡県出身/東海大学政治経済学部政治学科卒業。中学・高等学校教諭一種免許状を保持している。大学卒業後、総合商社の営業職を勤めるも挫折を経験する。転職を決意するもなかなかうまくいかず、そんな時にキャリアアドバイザーの方が相談に乗ってくれたことをきっかけに業績アップに成功する。１年目から社内の営業部の中でNo.1の売上実績を実現し、３年間連続でNo.1を達成する。現在は、リバント転職のキャリアプランナーとして、東京での年収アップを目指す20代を中心に転職支援を行っている。最新始めたSNSでは、開始4ヶ月で総フォロワー数7,000人を超え、入社1年目で営業売上841万円の成果を達成。「1年以内に100人年収アップ」することが目標。